WINDOW RESEARCH INSTITUTE

本プロジェクトは、都市の成長と日照へのアクセスという二つの力のせめぎ合いに着目し、その観点からモントリオールの都市形態を検討するものである。

キャロル・ウィリスは『Form Follows Finance』において、ニューヨーク市の1916年ゾーニング規制（建物高さを制限し、いわゆるセットバック型の形態を生み出した）が、都市の光や空気の改善のためだけでなく、不動産価値の保護を目的として導入されたと論じている。これらの規制は、オフィスビルの供給過剰期に、不動産市場の安定化を求めた地権者の働きかけによって導入されたものであった。さらに、1930年の研究『The Skyscraper: The Study in the Economic Height of Modern Office Buildings』は、高層化が収益の最大化につながることを示し、土地価値が建物高さを規定し、収益性の最適化に直接関与していたことを示している。

同様に、セントラルパークの整備は周辺の地価を大きく押し上げたが、その経済的動機はしばしば景観的・美的理由によって覆い隠されてきた。マシュー・ガンディは『Concrete and Clay』において、公園整備の主要な推進力が不動産投機であったと指摘している。公園への近接性によって地価は最大で40倍にまで上昇した一方で、この開発は1,600人の住民の立ち退きを伴い、とりわけ黒人、ドイツ系、アイルランド系のコミュニティに影響を与えた。

モントリオールにおいても、1876年にフレデリック・ロー・オルムステッドが設計したモン・ロワイヤル公園は、土地価値の向上という経済的理由によって正当化されたが、ニューヨークのような高層建築の急増にはつながらなかった。モントリオールの高層開発は1960年代に入ってから始まり、その契機となったのがプレイス・ヴィル・マリーの建設である。十字形平面のタワーはモダニズムの象徴とされたが、その形態は経済的動機に基づき、高い賃料が見込まれるオフィス空間に十分な日照を確保するよう設計されたものであった。ニューヨークと同様に、タワーの設計や広場、地下プロムナードは単なる造形的判断ではなく、複雑な金融的調整の結果であり、利益に基づく都市環境の再編を示している。

プレイス・ヴィル・マリーの建設はモントリオールにおけるオフィスタワーの建設を促し、その後、大規模な住宅スーパーブロックの開発が続いた。1970年代にはモントリオール・ガゼットがこの動向を「開発業者の侵攻」と呼び、統一性を欠いた場当たり的な開発が都市の景観を再編していると報じている。1973年にデトロイトで開催された建設業者の大会では、モントリオールは「開発者にとって開かれた都市」と評され、デベロッパーが公的関与なしに土地を集約し、既存建築を解体してスーパーブロックや高層建築を建設できる状況にあったとされる。

現在のモントリオールでは、コンドミニアムや賃貸集合住宅を中心とした高層開発が再び活発化している。これらのタワーは屋上の私的アメニティを備える一方で、その影は地上の公共空間に及び、街路や既存建築の日照条件に影響を与えている。現行の規制はモン・ロワイヤルへの眺望を保護するために高さ制限を設けているが、多くの地域で日影や日照に関する規定はなく、日照へのアクセスは主にデベロッパーによって決定されている。2022年夏時点において、近年の高層開発に関する日影調査は公開されていない。

『2022 CCA-WRI Research Symposium』（2022年8月24日、モントリオール）記録映像より